日本経済タイムズ

東京都内の回復期病院で、夜間の病棟が静かになっている。ナースステーションの警報音はほぼ鳴らず、看護師や介護補助員の前腕端末だけが微弱な振動で患者の離床や点滴異常を知らせる。三井記念医療機構は今春、都内3病院の計420床で「静音病室」運用を本格化した。夜間の平均騒音は38デシベルと、従来病棟より2割低い。睡眠の質改善を狙った設備更新に見えるが、実際には人手不足と高齢患者の長期化に対応する勤務設計の再編色が濃い。

背景にあるのは、病棟内通知の個別化だ。業務支援AIが患者ごとの既往歴、睡眠深度、離床癖、投薬状況を踏まえてアラートの優先順位を振り分け、看護師、リハビリ職、清掃アンドロイドに別々の指示を出す。病室全体に鳴らしていた一斉警報は、2030年代後半から誤作動対応や患者ストレスの大きさが問題視されてきた。厚生労働省の医療DX実装調査では、2044年度に300床以上病院の58%が触覚通知と局所表示灯を併用し、音声中心運用は21%まで低下した。

変化が最も大きいのは、夜勤の人員配置基準だ。厚労省は3月、急性期・回復期病棟向けの「夜間療養環境評価加算」を改定し、騒音管理、触覚通知、低照度導線、見守り記録最小化を満たす病棟に1日1床あたり最大460円を上乗せする方針を示した。転倒防止だけでなく、術後せん妄や認知機能低下の悪化抑制を評価対象に加えた。病院側は単なる快適性投資では採算が合いにくかったが、診療報酬がついたことで改装投資の回収期間は7年から4年程度に縮むとの試算が出ている。

この見直しは医療機器メーカーより、寝具や内装材の市場に先に波及している。帝人ヘルスケアテックは振動通知を妨げにくい薄型病衣の受注が前年同期比31%増えた。大建メディカルマテリアルは足音を吸収しつつ、清掃アンドロイドの走行誤差を抑える床材を発売し、大学病院や介護医療院から引き合いを集める。病室設計では、患者が夜間に自力移動する前提で、壁面の触覚誘導帯や低位置の発光手すりを組み込む事例も増えた。静かさが建築・繊維・ロボット保守をまたぐ調達項目になりつつある。

患者構成の変化も後押しする。老化抑制医療の浸透で身体機能を保ったまま入院する高齢者が増え、病棟では『寝たきり前提』より『歩けるが不意に動く』患者への対応が重要になった。日本慢性期医療協会によると、75歳以上入院患者の夜間単独離床率は2040年比で1.4倍に増えた。一方、聴覚補助端末の装着者では深夜の共鳴音や高周波警報が不快刺激になりやすく、静音化の要請は従来以上に強い。病院の騒音対策は療養環境の問題から、医療安全と就業継続の問題へと性格を変えた。

もっとも、静音化には副作用もある。アラートの個別配信が進むほど、担当者の端末設定ミスや通信断が重大事故につながりやすい。日本看護協会は、警報音を減らした病棟で『誰も気づかなかった』事案が一部残るとして、最終的な共通警報の発報基準を全国で統一するよう求める。高齢患者団体の一部からも、静かすぎる病室は不安を強めるとの声がある。病院経営にとっては省人化の道具ではなく、患者状態と職員配置に応じて音を使い分ける設計能力そのものが問われ始めた。