日本経済タイムズ

東京都内で今秋開く「東京ベイシティマラソン」は、参加案内から給水計画の記載を1ページ減らす一方、本人確認手順を3ページ増やした。前日受付では顔認証に加え、歩容、心拍変動、装着端末の過去30日分の運動署名を照合する。主催者が重視するのは完走支援ではなく、出走者が本当に登録本人かどうかだ。市民レースの運営実務は、競技支援から認証管理へ軸足を移しつつある。

東京都内で今春開かれた市民マラソン大会で、完走記録とは別に「生体自走率」を表示した電子完走証が導入され始めた。着用型外骨格、膝関節補助バンド、心拍連動の歩容補正端末が中高年ランナーに広がり、同じ42.195キロでも「どこまで本人の筋出力で走ったのか」を示す必要が出てきたためだ。従来は医療機器か否かで整理してきたが、競技性より健康維持を重視する市民大会では区分が追いつかなくなっている。